冷凍倉庫の温度が下がらない原因

冷凍倉庫の温度が下がらない原因は幅広く、対応を誤ると商品や設備の被害が広がります。原因と対策を実務目線で整理します。

冷凍倉庫の温度が下がらない主な原因

冷凍倉庫の温度が下がらない場合、原因は「開口部」「冷凍機まわり」「躯体（断熱・防湿層）」の3層に分けて考えると整理しやすくなります。

特に大型の営業倉庫では、単一の故障ではなく複数要因が重なっているケースが多く、闇雲な部品交換だけでは根本解決に至りません。まずは代表的な3つの原因パターンを押さえましょう。

扉の閉まり不良・パッキン劣化による冷気漏れ

温度が下がらない原因として最も多いのが、扉の閉まり不良やゴムパッキンの劣化による冷気漏れです。扉が完全に閉まっていないと冷気が逃げるだけでなく、湿気を帯びた外気が入り込み霜の発生や庫内温度の上昇を招きます。

パッキンの汚れは清掃で対応、閉まり不良が続く場合はパッキン交換が基本対処です。忙しい搬出入時は「閉めたつもり」の閉まり残しが起きやすいため、扉センサーや高速シートシャッターの併用も検討しましょう。

冷凍機（コンプレッサー）の不具合・霜の付着・冷媒漏れ

冷凍機の中核であるコンプレッサーが故障すると、冷却機能そのものが停止し庫内が冷えなくなります。自動デフロスト機能が働かないほどの霜の大量付着や、冷却口の閉塞も同様に冷気循環を妨げるのです。

冷媒漏れの場合、冷凍能力の低下として現れ、放置すると圧縮機の焼付きや大規模修理につながる恐れがあります。いずれも自己判断で修理を試みず、メーカーや冷凍機専門業者へ早期に相談することが被害拡大を防ぐ最短ルートです。

壁・天井・床の断熱材／防湿層の劣化と凍上

扉や冷凍機に異常がないのに温度が下がらない場合、疑うべきは躯体側の断熱・防湿性能の低下です。冷凍倉庫では庫内–20℃前後と地盤+10℃前後で30℃以上の温度差が生じ、防湿層の破損や断熱材の劣化により結露や冷気漏れが進行します。

特に床下は水分が凍結・膨張して床を持ち上げる「凍上（とうじょう）」が発生しやすく、放置するとスラブのクラックや冷凍設備の効率低下に直結するため、早期の点検が必要です。

参照元：WareRise 冷凍倉庫の床断熱と結露対策のすべて（https://warerise.jp/【専門解説】冷凍倉庫の床断熱と結露対策のすべ/）

現場ですぐできる原因の切り分けと初期対処

温度異常を検知したら、まずは業者を呼ぶ前に運用側でできる切り分けと初期対処を行います。環境省の資料でも、冷凍冷蔵設備の省エネ対策として「庫内温度の見直し」「夏の開放時間の短縮と開閉回数の見直し」「ビニールカーテンの設置」「デフロストの調整（時期・間隔）」「壁と扉廻りの防熱、隙間の補修」といった運用改善が挙げられています。

実務では、以下の順で確認していくと、修理範囲の切り分けに役立ちます。

1. 設定温度と実測温度の乖離
2. 扉開放時間・開閉頻度
3. デフロスト間隔
4. パッキン・扉廻りの隙間
5. フィルターや冷却口の霜・汚れ

この段階で改善する場合は、防熱扉やビニールカーテンの追加といった小規模対策で復旧できることも少なくありません。切り分けの過程では、庫内温度計とコンプレッサー消費電力の記録を並行して残しておくと、原因が運用側か設備側かの判別材料になります。

参照元：環境省 省エネ対策事例集「260241 冷凍・冷蔵設備の断熱強化」［※PDF］（https://shift.env.go.jp/files/navi/measure/260241.pdf）

修繕で対応できるケースと必要な工事

切り分けの結果、原因が特定の部位に絞れれば、部分修繕で性能を回復させられるケースが多くあります。開口部と躯体（断熱・床）に分けて、代表的な工事内容を整理します。

防熱扉・パッキン・ドックシェルターなど「開口部」の部分修繕

切り分けで開口部が原因と特定できたら、パッキン交換や防熱扉の調整、ドックシェルター・エアカーテン・高速シートシャッターの導入といった部分修繕で改善するケースが多くあります。

パッキンは掃除で閉まりが改善しない場合、劣化と判断して交換します。搬出入口には外気との温度差を最小化するドックシェルターが有効で、湿気や雨の侵入も抑制でき、庫内環境の清潔維持にもつながります。

開口部対策は投資額に対する温度復旧効果が高く、断熱工事の前に検討すべき第一手です。

断熱強化・床改修による性能回復

断熱材や床が原因の場合は、壁・天井への断熱強化と床改修で性能を回復させます。旭化成建材のネオマフォームを芯材に用いた断熱パネル（林保冷工業製 SNパネル）は、パネル厚みによりSN100（101mm）で–15℃以上、SN150（151mm）で–25℃以上、SN300（301mm）で–50℃以上の低温帯にも対応するとされ、要求温度帯に応じた厚み選定が可能です。

床改修では、ABC商会の「ABCクイック5（コールド）」のように–40℃までの温度域で施工可能な超速硬性補修材を用いれば、庫内温度を維持したまま部分補修でき、運転停止に伴う結露水対応・庫内乾燥・消毒・再冷却の負担を回避できます。

参照元：林保冷工業株式会社｜SNパネル［※PDF］（http://www.hayashi-horei.co.jp/wp/wp-content/uploads/2019/09/snpanel.pdf）

参照元：ABC商会 冷凍・冷蔵倉庫床の改修（https://www.abc-t.co.jp/howto/repair/yuka/reizouko.html）

建て替え・大規模改修が必要になる判断基準

部分修繕を繰り返しても性能が戻らない、あるいは冷凍能力自体が熱損失に追いつかないケースでは、大規模改修や建て替えの判断段階です。冷凍・冷蔵倉庫の法定耐用年数は、鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄筋コンクリート造で21年、鉄骨造（骨格材の肉厚4mm超）で19年と、一般倉庫（それぞれ38年・31年）より短く設定されています。加えて固定資産税評価上も、平成24年度改正で冷蔵倉庫用の経年減点補正率が引き下げられ、最終減価率0.2に到達するまでの年数はRC・SRC造で26年、鉄骨造（4mm超）で22年と、一般倉庫より早く評価額が下がる扱いになっています。

倉庫業法施行規則および国土交通大臣告示上も、冷凍機の冷凍能力は冷蔵室等の熱損失の合計以上であることが求められ、この基準を満たせなくなれば設備更新の検討対象となります。

さらに税務上は、原状回復にとどまる支出は修繕費、性能向上を伴う改修は資本的支出として資産計上され、耐用年数も別途扱いとなるため、改修費用の減価償却期間と、建て替えた場合の投資回収期間を並べて比較検討するとよいでしょう。

参照元：e-Gov 法令検索｜減価償却資産の耐用年数等に関する省令 |（https://laws.e-gov.go.jp/law/340M50000040015）

参照元：西宮市HP|平成24年度から冷蔵倉庫（10℃以下）にかかる固定資産評価基準が変わりました（https://www.nishi.or.jp/kurashi/shizei/tochi/kaoku/h24reizoko.html）

まとめ

冷凍倉庫の温度が下がらない現象は、扉・冷凍機・断熱の3層で原因を切り分けることが大切です。

まずは運用改善と開口部の部分修繕で対応し、それでも解消しない場合は法定耐用年数、冷凍能力の基準、税務上の修繕費・資本的支出の区分をふまえて、大規模改修や建て替えを検討しましょう。

早期の原因特定と適切な工法選定が、商品損失・電気代・設備投資額などのコストを抑えることにつながります。